断絶の危機に瀕する日本の戦争の記憶

　第2次大戦の終結から今年で70年になる。日本の明仁天皇は1日発表した新年の感想で、日本が戦後70年という節目を契機に、「満州事変」（すなわち九・一八事変）に始まる戦争の歴史を十分に学び、今後の日本の行方を考えることが極めて大切だと表明した。新華社が伝えた。

　明仁天皇がこの促しの言葉を発する前に、日本メディアの行った世論調査で、第2次大戦の記憶が若者を中心に日本人の中で次第に薄れていることが示されたことは考えさせられる。両親や祖父母から戦争の経験を聞いたことのある人は53％、聞いたことのない人は46％だった。聞いたことのない人は30代では57％で、20代では60％にまで上昇した。日本メディアは、戦争の記憶をどう伝えていくかを考えるべき時に来ていると報じた。

　歴史は未来を正しい方向へと導く灯火だ。あの重苦しい戦争の記憶を正しく伝えることは、年長者が語れば完成することではなく、国や社会のレベルでの歴史に対する姿勢がそれ以上に重要だ。だが遺憾なことに、日本の灯火は濃霧に覆われている。

　国家指導者である安倍氏は本来、日本で第一に「歴史の灯火を手にする者」であるべきなのに、反対に率先して曖昧にする発煙弾を発射している。安倍氏とその閣僚は戦争を反省し、歴代内閣の立場を全体として継承すると様々な場で繰り返し表明してきたが、実際の行動は誠意を欠いており、その姿勢表明は本心とは違う疑いすらある。共同通信社の報道によると、安倍氏は昨年12月14日、過去の戦争について反省する考えを表明した。だが日本の侵略と植民地支配を認めた「村山談話」には不快感を抱いている。安倍氏は同月1日、第2次大戦の責任に関する記者の質問に、狡猾にも「戦争の発生には様々な原因があり、歴史家による判断を待たねばならない。なぜあの戦争を阻止できなかったかについても、様々な論文や見解がある」と答えた。