「ダブル・サミット」で中国の知恵を示した習近平主席

　習近平国家主席は14日から19日にかけて、トルコ・アンタルヤで開かれた第10回G20サミットとフィリピン・マニラで開かれた第23回APEC首脳会議に相次いで出席し、世界とアジア太平洋の経済に焦点を合わせて情勢を分析し、提言を行い、自信を伝えた。（文：華益文・国際問題専門家。人民日報海外版コラム「望海楼」掲載）

　「ダブル・サミット」を振り返ると、習主席は「どう見るか」「どうするか」という2つの鍵となる問題について、世界とアジア太平洋地域の経済発展のために診断を行い、対策を打ち出し、中国の知恵を示した。

　第一に、世界とアジア太平洋の経済情勢を精密に診断した。診断を行うには表象を見るだけでなく、問題の根源を見極める必要がある。習主席はサミットで「世界金融危機の深いレベルの影響は依然続いており、世界経済は依然深い調整期にあり、世界経済は依然回復が緩慢で、成長が脆弱で、アジア太平洋経済も不安定な成長の基礎、新旧原動力の転換、構造調整の不徹底といった様々な試練に直面している。表象を見ると、成長の力が乏しく、失業率が上昇し、債務が高止まりしている。その根源は伝統的経済体制と発展モデルの潜在能力が衰えつつあり、現有経済のガバナンス・メカニズムと構成の欠陥が次第に顕在化し、原動力の不足、有効需要の不振を招いていることにある」と指摘した。

　第二に、世界経済の成長とアジア太平洋の発展のために良い対策を打ち出した。問題の根源を突き止めたら、具体的状況に応じた対策を講じる必要もある。世界とアジア太平洋の経済が直面する問題には長期的なものもあれば、短期的なものもある。局部的なものもあれば、全局的なものもある。伝統的なものもあれば、新型のものもある。国内のものもあれば、国際的なものもある。これら全ての問題はグローバル化という大きな背景の下で相互に交錯しており、特効薬はなく、一度の対策で恒久的に解決するすべもない。各参加国が総合的な策を講じ、個別対策と抜本的対策を兼ね備えるとともに、重点を際立たせる必要がある。習主席はサミットで考えの道筋を示し、特に4つの点を強調した。