■日本はもっと活発で多様性のある社会を必要としている
米国人のノア・スミスさんは日本で生活してすでに十数年になり、日本人の妻と結婚している。スミスさんは、実際一部のナーバスで恥ずかしがり屋の日本人からは排斥されているが、日本人の友人はいるという。ダンス教室に参加し、毎晩公園で練習し、深夜の2時頃に仲間たちと焼き鳥を食べに行っている。スミスさんは、「自分の交際範囲に外国人が入って来ることを望まない日本人がどのぐらいいるのかわからないが、私自身はこのような日本人を知らない」と語る。
全国の地方紙42社で構成する地域ニュースサイト「今日のニッポン」は、「あらゆる社会と同様に、日本にも偏執的な人はいる。それでも、全体的に言えば、日本の人々は友好的で開放的だ。単に多様性に欠けているだけだ。過去の20年間で、日本の外国人居住者の数も倍以上に増え、国際結婚も徐々に増えている。すべての日本人が外国人に敵意を持っているわけではない」という見方を示した。
しかし、ジャパン・タイムズの記事によると、単一民族である日本では、人種差別の歴史は長く、それが最も極端に現れたのが、第2次世界大戦期の政府のイデオロギーだったという。敗戦後も人種的純潔性に基づくアイデンティティが未だにある程度存在している。
日本憲法の中で、「国民」という言葉は「日本国民」と書かれている。これは、数多くの法律が規定する基本的人権が日本人にのみ属していることを示す。外国人には投票権がなく、政府の公共部門で管理職を務めることもできない。
米USAトゥデイ紙によると、2005年の国連の特別報告書では、「特に中国人や韓国人にとって、日本の人種差別は非常に深刻だ」と指摘されている。
クリーブランド准教授は、「全体的に、日本の多くの人は欧州人を崇拝しており、米国人に対しては複雑な感情を抱いている。一方、他のアジア人に対しては優越感を抱いている。日本はもっと活発な市民社会を必要としており、多様性を許し、育てていかなければならない」とし、「教育システムから着手するのがよいスタートとなるはずだ。外国語や外国文化を学ぶことを奨励することが、多様性のある社会づくりの助けになるだろう」と語った。(編集MZ)
「人民網日本語版」2015年5月8日