日本製家電の捲土重来はなぜ？　質重視への変化

中国の消費者が日本で盛んに買い物すると同時に、これまでの中国で作った製品を日本で売るという流れが日本で作った製品を中国で売るという流れに変わりつつある。電器製品は日本の得意分野だが、これまで日本の家電ブランドは中国の安いコスト、大きな市場、川上から川下まで整った産業チェーンなどの強みを評価して、生産能力を相次いで中国に移転させ、一部の製品を日本に逆輸入して販売していた。だが今年に入ってから、日本の家電企業で方針を転換するところが増えており、日本で作った家電製品を中国で大量に販売するようになった。「北京青年報」が伝えた。

パナソニックは22年前、広東省広州市に世界最重要のエアコン製造拠点を建設し、日本市場で売られている同社製エアコンの80％はここで製造されたものだった。ここでは毎年、中国市場向けに新製品がうち出してきたが、来年は日本で製造した製品を中国市場向け新製品として販売するという。パナソニックAPエアコン広州有限会社の山口昌彦社長は、「こうした販売価格が2万元（約37万8千円）以上する日本製エアコンは中国の消費者に歓迎されるはず」と期待する。

パナソニックのエアコンをめぐる状況は例外ではなく、台所用ガス製品のリンナイも同じような計画を進めている。リンナイは23年前に上海燃気集団と合弁する形で中国市場に進出し、これまで一貫して上海に製造拠点を置き、主にガス給湯器を製造してきた。上海リンナイ有限公司営業販売部の王延紅部長が取材に答えて述べたところによると、年内に中国市場で初めてガスレンジを売り出す計画で、日本製の製品を輸入し、上海では製造を行わない予定だ。この日本式ガスレンジには小型のオーブンもついており、価格は5千元（約9万4600円）前後ほどで、中国市場での同類製品の平均価格1500元（約2万8400円）を大きく上回るが、王部長は市場の反応に自信があるという。