南京大虐殺文書が記憶遺産に登録　第2次大戦の「補習」が始まった

　大虐殺文書の申請成功も、慰安婦文書の遺憾な落選も第2次大戦の記憶についての人類の「補習」の始まりだ。北京青年報が伝えた。

　世界記憶プロジェクトが注目するのは世界の文献遺産であり、主に考察するのは何よりもまず真正性であり、他に世界的意義、非代替性だ。今回南京大虐殺文書が世界記憶遺産に登録されたことは、ユネスコが文書の保存の完全性を肯定し、真正性を強く認めたことであり、これには重要な世界的意義がある。

　南京大虐殺は日本軍国主義が中国侵略戦争期間に犯した重大な罪であり、6週間続いた大虐殺で中国軍民30万人以上が殺害された。だが動かぬ証拠を前に日本政府は横暴にも申請撤回を中国政府に繰り返し求めてきた。日本政府の立場は「市民に対する大規模な殺戮、略奪その他の行為は起きたが、実際の被害者数を確定するのは困難」というもので、一部の日本右翼分子は南京大虐殺の存在を完全に否定してすらいる。今回の申請成功は、大虐殺の参加者、加害者、被害者、第三者の傍観者など全ての方面の記録が完全に保存されており、国際社会の認める完全な証拠のチェーンを形成していることを物語っている。南京大虐殺文書の世界記憶遺産登録は、「世界記憶」の高度とレベルから、南京大虐殺の史実を否認する日本右翼に対する最も有力な反撃となった。

　ユネスコは1992年に世界記憶プロジェクトを開始した。世界的に失われつつある文献記録を救い、人類の記憶をより完全なものにすることを旨としている。南京大虐殺文書が世界記憶遺産に正式に登録されたことは、70年前の第2次大戦について国際社会がより完全な記憶を保つうえでプラスであり、人類の第2次大戦の記憶についての遅まきの「補習」でもある。中国の戦場は世界反ファシズム戦争の東方の主戦場であり、中国人民抗日戦争は第2次大戦の勝利に極めて重要な役割を果たした。戦後の歴史研究において西側諸国は往々にして第2次大戦における自国の地位と役割を際立たせ、中国の戦場についての記述は不十分なうえ、抗日戦争は十分な力を尽くさなかったとすることが多い。こうした不完全で公正でない記憶環境の中、国際社会は南京大虐殺の記憶を日に日に忘却している。このようなバランスを失った状況は正常でなく、直ちに改めなければならない。