清華大学土木工学部の陸化普教授によると、交通計画の角度から見て日本から得られる重要な教訓の一つは、交通によって都市発展を引っ張るTODモデルにおいて最も重要な切り口となったのが、地下鉄・都市鉄道の駅と周辺の土地の一体化開発だったということだ。例えば総合交通ターミナルとなっている新宿駅は一日の乗降客数が300万人を超える規模を持ちながら、整然とした秩序を保っている。新宿駅周辺の2平方kmの範囲に電車の出入口が100個以上あるが、地下鉄を下りた乗客は標識を見ながらスムーズに目的地にたどりつくことができる。こうした緊密な連携により、乗客は地上の自動車交通と交錯しないですむようになる。つまり鉄道システムを建設すると同時に、立体的な歩行システムも構築されているのである。こうすれば交通と土地利用は完全に一体化し、土地の利用に最適な交通が可能となる。また東京の交通の内訳で環境型交通の占める割合は88%に達し、その主力が地下鉄・都市鉄道となっている。
陸教授によると、東京のやり方から教訓を引き出すとすれば、土地利用の形態の不合理によって、規模が大きく干満の激しい長距離の通勤交通が形成され、都市の活動コストが大きく高まったことにある。都市の土地利用形態は、交通需要の総量や時間・空間の分布、外出距離、交通分担などの交通需要の特徴を決定する。土地の混合使用は、交通需要の総量を大きく減らし、交通距離を縮小する措置となる。(編集MA)
「人民網日本語版」2014年6月11日