ガイド歴5年のインドのアダンさんは、「インドを旅行する中国人観光客の半数以上はビジネス兼用の旅行で、投資環境と観光旅行の両面をみていく。中国人観光客にはインド旅行で物足りない思いをする人が多い。
観光管理部門と旅行業界はより合理的な観光ルートを組み立て、インド国内に分散する観光スポットを連携させ、より多くの中国人観光客を呼び込んでいかなければならない。今年と来年は中国・インド両国の相互の観光年で、これは両国観光産業の発展を促進し、両国の人々の往来を盛んにする新たなチャンスになる」と話した。
ここ2年ほど、タイを訪れる中国人観光客で目的地を絞った旅やテーマを深く掘り下げた旅を選ぶ人が多くなり、これまでそれほど人気がなかったチェンマイ、アユタヤ、スコータイなどの人気が徐々に高まっている。タイの地方観光部門も関連措置を改善するなどして、中国人観光客によりよいサービスを提供しつつある。
日本政府は14年10月から、化粧品、服飾品などの日用品を免税の対象とした。日本では店舗40万店、ATM8万台で銀聯カードの使用が可能だ。銀聯カードの14年の日本での利用額は277億元(約5455億円)に上り、日本市場で加盟店シェアがトップの海外カードブランドになった。
東京や大阪などのドル箱観光都市だけでなく、中国人観光客は北海道や岐阜といった遠方の観光地にも活力を与える。佐賀や広島などは中国の格安航空会社(LCC)の路線導入に力を入れ、中国の二線都市、三線都市から観光客を呼び込もうとしている。(編集KS)
「人民網日本語版」2015年7月6日