不動産大手の万達集団、FIFAの主要スポンサーに　30年W杯、中国で開催か？

北京時間18日深夜、国際サッカー連盟（FIFA）は、本部を置くスイス・チューリヒで、FIFAと不動産大手の万達集団が正式にスポンサー契約を結んだことを発表した。新華社が報じた。

FIFAによると、万達集団は、2016年から2030年まで、FIFAの「最高レベルのスポンサーシップ権」を獲得したという。同社は中国で初めての「最高レベルのスポンサーシップ権」を手に入れた企業となった。

FIFAと万達集団とのスポンサー契約が成立する以前は、FIFAの「最高レベル」のスポンサーは、アディダス・コカコーラ・ガスプロム（ロシアの天然ガス生産・供給企業）・ヒュンダイモーター（現代自動車）、VISA（クレジットカード）の5社のみだった。万達集団はこのたび、FIFAにとって6番目の「最高レベル」のスポンサーになったことで、正式にFIFAの「六大天王」の仲間入りを果たした。「六大スポンサー」の一社となった万達集団のFIFAでの発言権がかつてないほど高まることは、さらに重要なポイントだ。

万達がFIFAの主要スポンサーになったことで、中国による2030年W杯開催誘致の伏線が引かれたのではないかという予測が、さまざまな兆しから現実味を帯びてきている。

これまでにFIFAが漏らした情報によると、2018年と2022年のW杯開催地が今後変更される可能性はほとんどない。FIFAが限られた時間の中で2026年W杯開催申請計画を根本的に見直す可能性も低い。このような状況から見て、アジアの都市がこれら2大会の開催地として立候補するチャンスはほぼ皆無だ。