中国、総合スーパーが閉店ラッシュ　ヨーカドーも6店閉店　eコマースが原因か (2)

今月13日夜、マレーシア最大の総合スーパー・百盛グループは、「全額出資する中国の関連会社の全ての株式と関連の株主債権を売却する」と発表した。メディアの調査では、今回の売却の対象となったのは、百盛グループが間接的に全額出資する関連会社「北京華徳盛物業管理有限公司」であることが分かった。同社が経営しているのが、北京市朝陽区にある百盛太陽宮店で、2010年から今に至るまで赤字経営が続いている。

閉店するのは、百盛太陽宮店だけではない。今月20日、十里堡にあるイトーヨーカドーも突然、「16年11月1日をもって営業を停止する」と発表した。同店のサービスカウンターのスタッフも閉店することを認めている。突然の閉店の理由について、イトーヨーカドーの関係者は取材に対して、「赤字が続いたのが理由の一つ」と明かしている。

14年4月末に、イトーヨーカドーは北京望京店を閉め、その4カ月後には北苑店を、12月1日には西直門店を閉めた。そして、15年3月末に右安門店が、今年7月には大興店が閉店した。十里堡店を入れると、元々北京にあったイトーヨーカドー9店舗のうち、残っているのは亜運村店、豊台北路店、三里屯食品館の3店舗だけとなった。

実店舗がeコマースの波に飲まれている？

靴屋を経営する安雨さんは、客離れの主な原因は「eコマース（電子商取引）の普及」と指摘し、「私の店で靴のサイズを確かめてから、オンラインショップで買うという人が多い」とその打撃を強く実感している。安さんは、「ネット上で売ると、人件費や家賃、光熱費などがいらないため、負担が小さく、安く売れる。これは実店舗にはできないこと」と肩を落とす。安さんが自ら行った調査によると、自分が売っているブランドの子供靴は、ネット上なら1足約50元（約750円）で販売されているという。「でも、私が北京の代理店から仕入れる値段は1足60元（約900円）。私はそれを90元（約1350円）で売っているから、もちろん『高い』と言われてしまう」。しかも、実際にはその値段でも、実店舗なら利益が出ない。利益率を33%で計算すると、安さんの店の売り上げ高が2万元（約30万円）だったとしても、利益はわずか6600元（約10万円）で、家賃を払うと人件費が足りなくなる。そのため、北京の代理店と何度も交渉しているものの、成果なしの状態が続いているという。