赤字の泥沼にはまるソニー、起死回生なるか？ (3)

◆脱家電で復活目指す

ソニーは早期の黒字化を目指し、グループの「脱家電」に取り組み始めた。赤字の泥沼に陥るソニーは今年2月6日、ノートパソコン事業の売却、赤字を続けるテレビ事業の子会社化を正式に発表した。

ソニーはノートパソコン事業を、「VAIO」ブランドと共に日本産業パートナーズ株式会社（JIP）に売却する。ソニーは今後、パソコンの新製品の企画・設計・開発を停止する。

テレビ事業に関しては、完全子会社がこれを継続し、パソコン事業のような譲渡により撤退するわけではない。

テレビ事業はソニーの「祖業」であるが、現在は経営の足を引っ張る事業となっている。ソニーのテレビ事業は2004年に最後の黒字を計上してから、9年連続で赤字に陥っている。

平井社長は外科医のように、ソニーの切除手術を施した。従業員を1万人カットし、サムスンとの液晶パネル製造合弁会社の50％の株を手放し、テレビのアウトソーシングの比率を高め、テレビの機種を40％減らした。

その他に、ソニーはスマートフォン、ゲーム、イメージセンサーの事業を試みる動きを見せている。

劉氏は、「日本の家電大手数社は、家電事業にこだわる姿勢を見せていない。家電業界で経営を維持しようとしているソニーにさえ、ほぼ希望が見えていない。日本の家電大手は今後、家電企業ではなくなるかもしれない。これらの企業は、別の業界のリストに名を連ねる可能性がある」と述べた。（編集YF）

「人民網日本語版」2014年5月30日