昨年は勝負のつかなかった中国スマートフォンの王座決定戦が、今年も引き続き繰り広げられている。聯想(レノボ)の楊元慶董事長(会長)兼最高経営責任者は27日に行われた新年度決起大会で、「新年度のスマートフォン販売量の1億台達成を目指す」と述べた。先月には、小米の雷軍会長も同じく1億台を目標にすることを明らかにしている。「北京商報」が伝えた。
▽データは拮抗
聯想にとってモバイル事業は目下の事業の重点であり、楊会長は「聯想集団は新年度に携帯電話の販売量1億台達成を目指す」と話す。小米の雷会長も今年3月、「小米の2015年のスマートフォン販売目標は8千万台から1億台で、前年比50%前後の伸びを目指す」と述べている。
インターネットデータセンター(IDC)がまとめたデータによると、2014年の中国スマートフォン市場のシェア上位5社は、小米(12.5%)、サムスン(12.1%)、聯想(11.2%)、華為(9.8%)、酷派(9.4%)で、大陸部の企業が4社を占め、開きは小さく拮抗している。
▽それぞれに長短あり
これまでの聯想と小米の競争は主に中国市場で行われてきた。これは小米の強みの源泉でもある。小米はコストパフォーマンス戦略と充実した製品ラインを武器に、インターネット営業窓付を開設し、従来の国産携帯電話ブランドの中国市場でのシェアを徐々に奪っている。
だが海外市場ではそうはいかず、昨年に国際化路線を展開し始めたばかりの小米の貢献度は低い。雷会長の構想によると、小米の海外拡張計画は3段階に分かれており、まず香港・澳門(マカオ)・台湾地区に進出し、次にインド、ブラジル、ロシアなどの新興国に駒を進め、最後に北米市場と欧州市場に進出する計画だという。