前倒しされる「ブラックフライデー」中国にも波及 (2)

LPLのデータをみると、09年から14年にかけて、ブラックフライデーのセールの売上高は12年にピークに達して600億ドルを記録した後、徐々に減少して14年は510億ドルにとどまった。14年の同セールのネットでの売上高は23億ドルで、このうち24.2％はタブレットコンピューターと携帯電話によるものだ。全米小売業協会（NRF）が行った調査によれば、今年は1億3548万人の消費者が感謝祭後の3日間にネットか実店舗で買い物する予定といい、人数は昨年を上回る。

米紙「ウォール・ストリート・ジャーナル」のサイトが25日付報道によると、メイシーズなどの小売店舗は今週から中国人向けにブラックフライデーの割引サービスを提供している。最近の海外通販の飛躍的な発展にともない、今年はアマゾン中国法人、洋碼頭、京東全球購といった海外通販プラットフォームもブラックフライデーに参入した。洋碼頭は、「世界各地のバイヤーと手を組み、大手デパートからごっそり仕入れた商品を消費者に販売する」と意気込む。

中国電子商取引研究センターネット小売部の莫岱青センター長（シニアアナリスト）は、「中国のダブル11との間隔が近いことから、ブラックフライデーは将来、ダブル11の熱気を受け継いで、国際版ダブル11になる可能性がある」と話す。調査によると、中国人消費者の35％以上が海外通販サイトを通じてブラックフライデーのセールを利用しようとしており、この数は前年に比べ26％増加した。（編集KS）

「人民網日本語版」2015年11月27日