3日で2回の強震、日本は如何に耐えたのか (3)

完備された地震モニタリングシステム

現在の技術レベルでは地震の精確な予報が困難だとしても、地震発生時に整ったモニタリングシステムによって警報が出されれば、危険から脱出する貴重な時間を生み出すことができるのだ。また、沿岸部の地震では津波が発生する恐れがあり、警報は津波による生命と財産の損失を減らすことに繋がる。日本の気象庁は全国約200ヶ所に、日本防災科学技術研究所は全国約800ヶ所に地震観測ステーションを設置し、この約1000ヶ所に上る観測ネットワークが共同で膨大な地震波測定データを構築している。一旦地震が発生すれば、関係当局が迅速に観測ステーションから割り出されたデータを基に震源と地震の規模を推定し、地震波が各地に到達する時間を推測して、気象庁がそれを緊急地震速報として全国に発表する。また、気象庁は津波の発生する可能性のある断層を事前に設定しており、津波の数値をシュミレーション化して、その結果を津波観測データとして蓄積している。地震発生時には即時そのデータバンクから地震の位置と規模に相応するシュミレーション結果が検索され、沿岸部住民に対し迅速に警報を出すことが可能なのだ。