中国は「褒め殺し」に注意すべき　日本の経験が教訓に (2)

　◆中国は日本の二の舞になるか？

　日本人が同じ轍を踏まないよう謙虚になる中、海外の投資銀行のエコノミストは、「中国は日本の二の舞にならない」と指摘した。

　2007年1月15日に中国不動産市場・株式市場にバブルが出現し、国内外の調査機関が同年の中国経済・資本市場に対する予想を発表する中、ゴールドマン・サックスは2007年投資戦略報告書の中で、「中国の株価は依然として合理的な水準であり、中国が日本株式市場の二の舞になることはない」と指摘した。

　◆海外からの褒め殺し

　日本の今日の謙虚な姿勢は、当時「ほめ殺し」で失敗したことの教訓からくるものだ。

　日本は1980年代、自動車や家電等の輸出により、世界で最も豊かな国の一つとなり、GDPは米国に次ぐ世界2位となった。当時の日本の1人当たりGDPは米国を上回り、各経済大国のうち首位となった。

　1980年代末、日本国民全体が資産増額・GDP成長の感覚に酔いしれていた。日本は1988年、世界で最も価値ある企業10社のうち、日本企業が8社あると自画自賛した。日本の株式市場の興奮は1987年にピークに達し、投資家は1株当たり120万円の価格でNTT株を購入し、1カ月内に株価が2倍以上に達することもあった。