第2回中国メディア信頼性フォーラムがこのほど開催され、北京師範大学芸術・伝媒学院の張洪忠教授が、「微信(ウィーチャット)という社会資本の集団行動に対する影響」の第一期研究結果を発表した。社会資本という角度から、無料メッセンジャー微信の社会に対する影響を分析するのは、同研究が初めて。北京青年報が報じた。
同報告によると、微信は、北京と深センにおいて、住民の使用率が51.70%に達している。中国の3大ソーシャル・ネットワーキング・サービス(SNS)である微信、QQ、微博(ウェイボー)は、いずれも女性より男性の使用率が高い。40歳以上のグループを見ると、微信の使用率はQQを超えているのに対し、40歳以下のグループになるとQQを下回っている。微信利用者のうち、4割の連絡先が50人以下で、全体的に見ると、女性利用者より男性利用者の連絡先が多い。また、学歴や收入が高い使用者ほど、連絡先が多いことも分かった。そのほか、微信利用者の26.1%が、毎日モーメンツを利用していた。