山田真史 |
山田店長は、「同書店は長年、主に日本の大学や専門図書館、専門研究員を対象に書籍の販売を行ってきた。しかし、近年、日中両国の政治や外交面における関係が悪化し、日本の中国書籍業界も大きな打撃を受けた」と懸念を示す。日中関係が緊張していると、中国語や中国関連の学科を選考する大学受験生が大幅に減少するほか、専門の研究員以外の学生や一般の読者の市場も明らかに縮小するという。
当面は様々な課題に直面しているものの、将来に関しては、山田店長は楽観的な見方を示す。なぜなら、山田店長は、日本の中国書籍業界にとって、中国経済の急速な発展や国力の急速な向上は、歴史的な商機であると見ているからだ。
山田店長は、「中国語を選択する学生の数が今後どのように変化するかは断言できないが、中国経済が急速に発展し、中国が米国に代わる最大の貿易パートナーになっている今日、日中間の貿易や人員の往来が日に日に緊密になっており、中国語を学ぶ日本の各界の人々が増加するのは間違いない」との見方を示す。
山田店長はまた、「近年、日中両国の書籍業界の交流が拡大し、緊密になっており、日本の中国書籍業界に大きな利益をもたらしている。現在、中国国際図書貿易集団有限公司を筆頭とする中国の各方面のサポートの下、当店を含む日本の中国書籍業界はグループ化、拡大を目標にした全面的な統合を進めている。この対策により、日本の中国書籍業界は今後、市場において競争力を持つようになり、無意味な価格競争を避けられるため、さらに多くの投資資金を集めることができ、継続的かつ安定的に発展する中国書籍企業を生み出すことができる。これには歴史的な意義がある。そのため、今後、日中両国の出版業界の努力の下、日本の中国書籍市場がさらに繁栄するのは間違いない。当社も日中両国の文化交流や中国文化の海外進出において多大な貢献ができるよう努力する」と語った。(編集KN)
「人民網日本語版」2014年12月2日