米紙「ナショナル・インタレスト」ウェブサイトはこのほど、「もし第3次世界大戦がアジアで勃発したら」とする記事を掲載した。同記事は中米の海上衝突が将来発生する可能性を暗に指摘した。同ウェブサイトは先月には「第3次世界大戦を引き起こさずに南中国海を守る」と題する記事を掲載し、南中国海で米国が演じるべき役割を強調した。他の西側メディア複数も「第3次世界大戦」に関する記事を掲載しており、南中国海と中国への言及が多い。(文:華益声・国際問題専門家。人民日報海外版「望海楼」掲載)
米メディアの議題設定の手口は明らかだ。
第1に、南中国海情勢の緊張を故意に煽る。こうした記事では「輸送航路」「航行の安全」「海軍」「潜水艦」などの言葉が繰り返し用いられ、南中国海の安全がすでに危ないとの印象を与える。次に、中国に矛先を向けている。西側メディアは中国の正常な発展を南中国海の不安定の原因と位置づけ、南中国海における中国の正当な行動を悪意をもって歪曲し、「中国脅威論」の新たなセールスポイントとしている。さらに、中米関係の将来性に悲観的な見方を示している。
米国がこうした動きの背後の主要な推進者であることは間違いない。米側が「第3次世界大戦」という根も葉も無い話題を騒ぎ立てるのには、複数の目的がある。
第1に、最も直接的なものとして、米軍はこれを利用してアジア太平洋での軍事力配備を強化し続けることができる。軍事的プレゼンスの強化は「アジア太平洋リバランス」戦略の重要な構成要素だ。近年、米側は「中国への対処」を理由に地域の国々との軍事協力を推進し、成功も収めている。
第2に、客観的に見て米国はフィリピンが一方的に提起した国際仲裁と策応している。米国は中国を「武力によって」国を強大化していると中傷することで、フィリピンを「平和的方法によって争いを解決する」弱い立場に見せ、国際世論において同情を集めている。これによってフィリピンが中国の主権権益を挑発している事実を覆い隠し、中国の権益維持行動を妨害することもできる。