地図から見た釣魚島の主権帰属

　このほど、安倍晋三氏が天下の大悪を敢えて犯して、憚ることなく１４名の第２次世界大戦のA級戦犯をまつる靖国神社に参拝し、国際大義に公然に挑戦し、人類の良識を思う存分に踏みにじり、国際社会からの厳しい非難と一斉反対を浴びせられた。安倍政府が国際社会からの集中砲火に苦しい立場に追いやられている中、一部の日本メデイアは再び中国の古い地図を取り上げ、ごく一部の地図における釣魚島（日本名・尖閣諸島）に関する間違った表記を借りて大いに取りざたにし、ひいて恥知らずに釣魚島が日本の領土であるという荒唐無稽なことを言いふらした。長期にわたり、日本国内には第２次世界大戦での失敗を甘んじて受けいれたくない勢力が存在しており、彼らは世界反フアシズム戦争の勝利の成果を否定し、戦後の国際秩序に挑戦しようと企んでいる。なかでも、一部の日本メデイアと政界人が古い地図をもっていざこざを起こすなど一連のでたらめな行動が見られる。このような歴史を顧みず、独り善がりの論理は極めて荒唐無稽であり、正に日本がいわゆる「釣魚島に対して主権を有する」という法的根拠を探すのに、すでにありったけの知恵を絞り尽しており、新たに打つ手がないということの表れでもある。（文：徐根才、周濤）

　釣魚島およびその付属島嶼は古くから中国の神聖なる領土である。大量の歴史資料によって証明されたように、早くも明、清の時代に釣魚島およびその付属島嶼はすでに中国の版図に組み入れられ、中国が最も早く発見•命名•利用した群島であり、中国がそれに対し主権を有することには十分な歴史的•法的根拠がある。１９世紀末期に、日本が甲午戦争を利用し、不平等な「馬関条約」（下関条約）への調印を清政府に迫り、台湾全島および釣魚島を含む付属島嶼を盗み取った。第２次世界大戦終了前に調印された「カイロ宣言」、「ボツタム宣言」などの国際法文書は、日本が窃取した中国領土を無条件に返還しなければならないと定めている。日本が降伏し、第２次世界大戦が終了した後、中国台湾省に属する釣魚島はすでに法律上、自然に中国に返還されたのである。釣魚島に対する日本の植民支配の期間中におけるいかなる個人的な土地権利も法律上における中国への返還に伴い、失効するものとなる。１９５１年、日本はアメリカなどの国と一方的な「サンフランシスコ講和条約」を締結し、琉球諸島（今の沖縄）をアメリカの施政権下に置いた。１９７１年、日米両国はまた「沖縄返還協定」で、釣魚島などの島嶼を勝手に「返還区域」に組み入れた。中国政府は日米が中国領土をひそかに引き渡したことに初めから断固として反対しており、認めていない。

　歴史から見ても、法律的角度から見ても、釣魚島およびその付属島嶼が中国に属する。これは争う余地のない事実である。一部の日本メデイアおよび政界人は事実を顧みず、一枚や二枚の古い地図を頼りに、見え見えのうそをつき、歴史を塗り替えて、否定できると思い込んでいるが、これはまったく無駄である。しかし、地図について言及した以上、地図に関する事実を一度再現してみよう。

一、釣魚島は中国の固有領土としてとっくに中国地図に示された

　早くも明の時代の初期に、東南沿海部の倭寇を防御するために、中国は釣魚島を防御区域に組み入れていた。明•嘉靖４０年（１５６１年）、明の時代の東南沿海駐屯軍最高統帥•胡宗憲の取り仕切りの下、鄭若曾が「籌海図編」という本を編纂した。この本の巻一にある「沿海山沙図」は「釣魚嶼」、「黄毛山」と「赤嶼」等の島嶼（今の「釣魚島」、「黄尾嶼」と「赤尾嶼」）を明確に記録している。これにより、これらの島嶼は遅くとも明の時代に中国の海防管轄範囲内に組み入れられていたことが分かる。