人々の読書習慣、さらには新聞出版業に対するモバイル・ネットワークの影響は、天地を覆すほど大きいかもしれない。若者の「紙媒体離れ」はますます顕著化しており、従来の紙媒体をめぐる状況は悪化の一途を辿っている。統計データによると、2000年には約5370万部だった日本国内の新聞発行部数は、2013年には4700万部まで減少、2014年はさらに落ち込むと見られる。このような状況のもと、日本の主流メディア各社は続々と、新聞の電子版をリリースした。中国では、電子メディアのほとんどが無料で閲読できるが、日本のメディアの電子版は、一般的に有料で、かつ購読料が高く、電子版で閲読可能な部分も限られている場合が多い。
日本では、モバイル・ネットワークが国際関係にまで微妙な影響をもたらすことがあり、実際に影響が及んでいる。日本と中韓両国との関係がここ数年冷え切っているのは周知の事実だが、日本で、オンラインニュースのソフトを携帯で開けば、中韓両国をめぐるネガティブな情報や過激な言論に出くわすことが往々にしてある。その情報が発信された事情や政治的意図は、クリック回数の背後にうまく隠されている。そのような状況が長く続けば、中国人や韓国人に対して日本の一般庶民が抱く感情は、どうしてもマイナスの影響を受けざるを得ない。幸いなことに、「毎日新聞」など一部メディアは昨年、日本のネット上に氾濫する中国・韓国に対する過激な発言を是正するよう公然と呼びかけた。日本の消費市場に対する中国人観光客の重大な貢献、日本に対する中国経済や中国市場の重要性、中国人労働者の日本社会に対する積極的な貢献といったプラスの報道も、少しずつながらも増えてきている。(編集KM)
「人民網日本語版」2015年2月3日