南北に細長く、四方を海で囲まれているという日本の地理的特徴によって、日本は昔から、通信技術の現代化に力を入れてきた。そして、これにより、社会のインタラクティブ性と国家の発展が促された。中国青年報が伝えた。
2010年12月、LTE/4G技術が日本にお目見えした後、研究開発の対象は、5G高速マルチメディア移動通信技術にフォーカスされ、2020年東京オリンピックまでの商用化を目指している。
日本の公共無線LANアクセスサービスはここ数年、急成長を遂げている。たとえば、東京都は2014年11月下旬、都営バスや地下鉄駅のほとんどで無料Wi-Fiサービスを提供すると発表した。国内各地の旅館、ホテル、レストラン、カフェでも、無線Wi-Fiサービスの提供が拡充している。
モバイル・ネットワークの急速な普及によって、社会生活に大きな影響が及んだ。電車や地下鉄の車内では、乗客が優雅に新聞や本を読む光景は少なくなり、ほとんどの人が「うつむき族」となり、携帯端末の画面に集中している。東京の道路ネットワークは非常に煩雑かつ密集しているが、道に迷った時には、携帯でナビゲートしてもらうことが第一の選択肢となった。初対面の若者らが交換するのは、もはや名刺ではなくLINEのアカウントだ。彼らは、モバイル・ネットワーク機器を利用して、組織を立ち上げる、あるいは福島被災地の再建といった社会問題について討論を展開する。若者はモバイル・オンラインゲームに夢中で、ここ数年の市場規模は、年間7-8千億円前後を維持している。安倍内閣が2013年、公共データの民間開放(オープンデータ)推進を決定したことに伴い、キャリアが掌握していた膨大なユーザー群のデータは、「金のなる木」や「金鉱」に変身するだろう。