都市計画の改善、市民の健康を促進

英医学雑誌「ランセット」はこのほど報告書を掲載し、国際的な大都市が都市全体計画と交通網を改善できれば、大気汚染を防止し、市民の徒歩と自転車利用を促すことで、市民の健康を促進できるとした。新華社が伝えた。

この都市計画・交通・健康に関連する一連の研究は、豪メルボルン大学と米カリフォルニア大学サンディエゴ校の学者が率いるチームによって行われた。世界の人口の過半数が都市部で生活しており、今後数年に渡り都市化が加速を続ける。2050年までに米国の大都市の人口は33％、中国は38％、インドは96％増加すると予想されている。

研究チームは、都市は市民の歩行、自転車及び公共交通機関の利用を促し、マイカーの使用を減らすよう奨励すべきとした。この計画には、商店と各種サービス施設の距離を徒歩移動が可能な範囲内にする、オフィス街と住宅街の合理的な配置、駐車場の減少と駐車料金の値上げ、交通インフラの改善による歩行・自転車の安全保証といった内容が含まれる。

上述した原則とより合理的な土地利用などに基づき、研究チームは「コンパクト都市モデル」をデザインした。さらにメルボルン、ロンドン、ボストン、サンパウロ、コペンハーゲン、デリーの6都市をこのモデルに当てはめた分析結果によると、この6都市は関連する都市計画の改善により、市民の健康水準を高めることができたとしている。（編集YF）

「人民網日本語版」2016年9月28日