薬物使用の芸能人を大目に見ることはない日本社会 (2)

犯罪防止に努める芸能関係の協会

日本では、芸能業界の組織が、芸能人の犯罪防止の点で重要な役割を果たしている。公益社団法人日本俳優協会の浅原恒男事務局長は、「当協会は必要に応じ、協会のメンバーや関連のメディアを通じて、日常の行動に注意するよう呼び掛けている。俳優団体の責任者も度々俳優に薬物などに手を染めないよう促している。協会は専門の弁護士を招いて、勉強会を開き、暴力団などと接触を避けるよう、俳優に注意を促している」と語っている。

芸能人の社会的責任に関して、浅原事務局長は、「芸能人は、人々に夢や感動を与える仕事に就いていため、愛され尊敬される立場でなければならない。そのため、薬物所持などの犯罪行為は絶対に許されない」と強調している。

早稻田大学の重村智計教授によると、日本の芸能界において、スキャンダルはそれほど多くない。もし犯罪行為があった場合、芸能人でも処罰を受け、特別待遇されることはない。また、犯罪とまではいかなくても、スポンサーが契約を解除する場合がある。

重村教授は、「日本のメディアは、芸能人のスキャンダルや犯罪を一部始終報道し、芸能人自身の責任を強調している。特に、芸能人の犯罪行為を大目に見ることはない。そのため、若者が芸能人の悪い模範に習うことはない」との見方を示している。(編集KN）

「人民網日本語版」2014年9月17日