だがスポンサーの枠は過去の大会より増えて34になったが、ロシアW杯の誘致状況は決して楽観できるものではない。開幕まで1週間を切った段階で、15の枠がまだ埋まっていない。
▽もう一つの「中国チーム」
こうした背景の中で、中国企業は過去最高の7枠を手に入れ、熱意のほどがうかがえる。注目されるのは、万達、蒙牛、海信、vivoが上位のFIFAパートナーまたはワールドカップスポンサーになったことだ。市場調査会社ゼニスインターナショナルがまとめた統計によると、今回のW杯開催中の中国企業の広告料は8億3500万ドルに達し、世界一になるという。米国の4億ドルの2倍で、ロシアの6400万ドルを大きく引き離す。
7社のうち、最も早くスポンサーになったのは不動産ブランドの万達で、16年に年間スポンサー料1億5千万ドルのFIFAパートナーになった。スポンサーにとってみれば、実のところW杯はブランドの認知度を高める絶好の機会だ。02年の日韓共催W杯で、韓国のヒュンダイ自動車は15億ユーロという天文学的なスポンサー料を支払ってワールドカップスポンサーになり、同年の米国市場での販売量は40%も増加し、ブランド認知度は大会前の32%から67%に跳ね上がった。今回、中国企業が名乗りを上げたのは、こうした計算があったからに違いない。
7社の「スポンサー中国チーム」だけではない。今回のW杯には中国の姿をあちこちで見かける。中国企業はマグカップ、キーホルダー、ユニフォームなど100種類近い関連商品のライセンスを獲得し、大会のマスコットや記念コインも混じりけのない「メイド・イン・チャイナ」だ。
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