日本では2002年の段階で2次元コードが普及しており、2005年にはNFC(近距離無線通信)が普及した。この二種類の技術は人々の利便性を大幅に高めた。携帯電話で自動販売機の2次元コードをスキャンするだけで物が購入でき、NFC機能を持つ携帯電話はカードキー、交通カード、財布などの機能を持つ。
3人の専門家は、日本のインフラは中国より何年も進んでおり、中国のモバイルネットワークの未来を示していると感嘆した。
しかし過去3年間の急速な発展により、中日両国のモバイルネットワーク開発の差は縮小を続けている。曾氏は、「中国には世界モバイルネットワーク革新の構造があり、未来のモバイルネットワーク発展の活力は日本を大きく上回る」と予想した。
リサーチによると、日本の3・4G、NFC、2次元コードは高度に発展しているが、O2O(オンライン・ツー・オフライン)産業はそれほど発展していない。むしろ中国では毎日、多くの創業者がO2Oの利用を検討している。
曾氏はその原因について、「日本社会は失敗に寛容的でない。創業に失敗すれば、生活に苦しむようになり、仕事が見つからなくなり、銀行からも融資を獲得できなくなるだろう」と分析した。
また日本人が誇りとする終身雇用制も発展を制限している。この制度は社員の頻繁な転職を防げるが、社会コストの上昇を引き起こす可能性がある。しかしこの制度は、若者が大企業の中で平穏に過ごす方を選び、起業をしたがらない理由になっている。(編集YF)
「人民網日本語版」2014年3月5日