中国滞在25年の日本人外交官「中国の元抗日兵士と固い友情結ぶ」 (5)

　中日関係の未来について、瀬野氏は、フランスとドイツが若者の交流で上げた成果を例に挙げ、両国間で若者の交流を積極的に展開すべきだと主張した。かつて数百年にわたって戦争を続けてきた仏独両国は、1963年に「仏独協力条約」を締結し、毎年15万人規模の若者による交流活動を行うことを義務としてこれに盛り込んだ。2013年までの50年間で、仏独両国の若者交流の人数は800万人を超えた。これら交流に参加した人々がその後、社会の中堅を担う力となった。友好や交流という彼らの共通認識が、フランスとドイツを欧州連合（EU）の中心的な力として発展させることともなった。中日両国の人口総数は仏独両国の10倍であり、両国間の若者の交流規模もそれに応じたものとする必要がある。こうした人的交流が増えれば、両国間で問題が起こっても、意思疎通を取りやすくなる。

　中日両国は2000年以上の交流史を持っており、中日関係を考える際には、目の前だけを見るのではなく、将来にわたる中日関係に向けた長期的な計画を立て、どのような関係を構築すれば後世の子孫が幸せに安らかに暮らすことができるかを考えなければならない。瀬野氏は、国と国との交流も人と人との交流と同様、相手の悪いところだけを見ているべきではなく、互いの理解を深め、相手を尊重し、同じ方向に向かって努力してこそ、友好的に付き合っていくことができると語った。（編集MA）

　「人民網日本語版」2015年1月6日