こうした環境の中、日本メーカーはここ数年「家電からの脱却」を図らずを得ない状況だ。2015年8月初め、海信は2370万ドルでシャープのメキシコ液晶工場の全株式とブラジルを除いた北米、中南米市場での「Sharp」ブランドの5年間使用権を買収したと発表したを買収したことを発表した。プラズマテレビで痛手を負ったパナソニックも昨年1月に中国の最後のテレビ工場を閉鎖している。東芝は昨年初め、日本以外のテレビ市場から撤退することを発表、中国のテレビ事業はTCLに引き渡した。
今年のテレビ業界の構造について、梁振鵬氏は「中国家電メーカーのブランドは世界市場でのシェアがますます高まるだろう。一方、日本家電メーカーのシェアはより一層縮小し、世界テレビ市場は中韓のメーカーがリードすることになるだろう」と予想する。(編集SN)
「人民網日本語版」2016年1月7日