日本メーカーのテレビ　世界市場の競争からフェードアウト

世界最大の家電見本市「CES 2016」が米ラスベガスで7日に開幕したが、世界テレビメーカーの競争はその前日から始まっていた。6日、TCL、海信（ハイセンス）、LG、サムスンなど中韓のメーカーは相次いで最新のディスプレイ技術を発表した。しかし、そこに日本メーカーの姿はなかった。CES会場での取材の結果、日本メーカーのテレビの衰退に伴い、テレビ市場は三国の争いから中韓両国の争いへと変化していることが明らかになった。北京商報が伝えた。

6日、各テレビメーカーが相次いで各社自慢の最新製品を発表した。中でも目立っていたのが中国と韓国の企業だ。TCLはハイエンドブランドのQUHD量子テレビを初発表。これは量子材料、量子画像処理エンジン、多次元の画像向上技術などを売りとしている。海信はこだわりのレーザーテレビを発表、新モデルのVIDDA MAXレーザーテレビは最大100インチの大画面だ。長虹はCESで知的財産権を有するレーザーテレビ2種類のほか、4K曲面OLEDテレビ、4K曲面量子ドットテレビを発表した。

韓国メーカーも負けてはいない。サムスンの量子ドットテレビSUHD TVは49～88インチの5種類で、その画質は従来型製品と比べて明らかに向上している。LGは最新の4K OLEDテレビと98インチの8K（7680×4320ドット）テレビを発表した。

これまでのCESと異なり、かつてテレビ市場で大活躍していた日本メーカーが今回は影を潜めている。奥緯雲網（AVC）の黒物家電事業部の董敏総経理は「日本メーカーのブランドは世界的な衰退の波を迎えている。日本の家電が得意とするハードの製造と品質面の強みは今失われつつあり、むしろ冗長とすら言える。将来は日本市場のみを対象とした研究開発・運営となるだろう」と指摘する。

家電業界のアナリスト、梁振鵬氏は「日本メーカーのほとんどは、枠組みがしっかりしていない、意思決定に時間がかかる、経営効率が低い、最終消費への反応が遅いといった問題をかかえている。彼らは家電のスマート化、ネットワーク化、IT化のすう勢をきちんと把握していない。日本の家電業務は市場のリズムについていけなくなった」と指摘する。