日本・中国青年親善交流　中国の若者の起業に対する熱意に注目

中国の若者の起業に対する熱い思いが、日本の若者の注目の的となっている。日本・中国青年親善交流のため、25人の若者からなる日本の代表団が現在、中国を訪問。今回は主に、若者の起業に対する意識と能力の向上がテーマとなっている。新華網が報じた。

同代表団の竹林義久団長は、中国の若者との交流で、「中国では起業ブームとなっているのに対し、日本の多くの若者は、銀行や商社など、大企業で終身雇用されることを望んでいる。自主的に起業するという風潮はなく、伝統的に安定を求めるため、起業はリスクが大きく、保障がないという社会的意識が、日本の若者の起業を阻んでいる」と説明した。「中国の今の起業ブームに、中国経済の活力を見た。起業教育は、新興する業界に新鮮な血を注ぐ」と話した。

同交流活動で、陝西仲興生態科技有限公司の技術責任者を務める、西北農林科技大学の在学生・王志文さんが自身の起業経験を紹介。「以前、私達は実験室で勉強ばかりしていたため、語ることのできる社会経験はなかった。起業したいと思ったのは、KAB（Know About Business）のサポートの下、起業関連の授業や育成活動などに参加し、起業で成功した人と交流したから。KABが0から1への変化を遂げるよう助けてくれた」とし、日本の若者に、起業するための仲間を見つけ、資金を集め、コア技術を守っている方法を語った。

KABプログラムは、中国共産主義青年団、中華全国青年連合会が、世界の経験を集め、若者起業に対する意識や能力を高めることを目的として、国際労働機関（ILO）と連携して、2005年に導入した。