中日世論調査：中国人の日本に関する情報源が多様化

中国日報社と日本言論NPOが共同で実施した第10回中日共同世論調査の結果が9日、東京で発表された。これによると、中国人の日本に関する情報源は多様化しつつある。中国日報網が伝えた。

同調査は2014年7月から8月初旬にかけて中日両国で実施された。中国では、北京、上海、成都、瀋陽、西安の5都市に住む1539人の一般人、全国の専門家・学者201人、重点大学5校（北京大学、清華大学、人民大学、国際関係学院、外交学院）の教師・学生813人を対象に調査が行われた。日本では、一般人1000人と有識者628人が調査に参加した。

調査では、中国の一般人の80.1％が日本に関する情報源を「中国のメディア（新聞・雑誌・テレビなど）」と回答し、この割合は2013年時の調査と基本的に同じだった。しかし、情報源は多様化しており、2013年には、「日本のメディア（テレビ番組や新聞）、あるいはインターネットなどを見たことがある」、「日本の文化に直接触れたことがある」とした中国の一般人はそれぞれ14.3％と8.6％だったが、2014年の調査結果ではこの割合がそれぞれ23.7％、17％に上昇していた。

中国の一般人に比べると、有識者と大学教師・生徒は日本に関する情報源がより多元化している。「日本の文化に直接触れたことがある」もしくは「日本のメディア（テレビ番組や新聞）、あるいはインターネットなどを見たことがある」と答えた専門家・学者、大学教師・生徒はそれぞれ38.7％、21.4％に達した。彼らが日本の情報を得る最大の手段はやはり中国のメディアで、49.4％に達したが、前回の調査と比べると26.9ポイント下がっており、一般人の割合を大きく下回った。

一方、日本人の中国に関する情報源を見ると、96.5％（昨年は95％）が「日本のニュースメディア」と答え、うち76.1％（昨年は79.7％）が「テレビ」と答えた。

2005年に始まった同調査は、中日両国の民意を反映し、相互理解を深める重要な手段の1つとなった。同調査結果は、今年9月下旬に東京で行われる第10回北京－東京フォーラムの議論の題材として重要なデータを提供し、中日両国の政府関係者からも重視されている。（編集SN）

「人民網日本語版」2014年9月12日